断食救人類の書
かつて太平洋戦争に突入する前の日中戦争から、 商工省を中心として配給制度が開始されました。 配給制度は戦争や自然災害などにより物資の供給量が 一時的に需要を満たさなくなった時に生活必需品等を 一定の所得階層に集中させることなく 全体にいきわたら…
日本でも卵や乳製品もＮＧの完全菜食主義者「ヴィーガン」。 知恵取り入れて「食生活見直すきっかけに」というキャンペーンも行われれいます。 産経新聞（2018.01）では次のような記事が出ました。 ・・・肉や魚介類だけでなく、卵や乳製品など動物性の食品…
すでに動物を殺した肉に替わる代替肉の市場が拡がりつつありますが、 肉だけではなく、乳製品についても同様のうごきがあります。 大手食肉会社が代替肉市場に参入しはじめているのと同様に、 ダノン社が、アーモンドミルクのブランド『Silk』を保有するホワ…
この肉食半減運動は、ベジタリアンになれということではなく、 徐々に肉食を減らすよう、週に一度肉を食べない日を設けるキャンペーンです。 2003年に創設された「ミートレス・マンデー」は、 環境ではなく健康のためにと、引退した元広告マンが作ったアメリ…
また家畜の飼育で環境負荷には意外にも牛や羊など反芻動物が吐くゲップには、 温室効果ガスのひとつであるメタンが含まれています。 メタンは、二酸化炭素の20倍以上も環境負荷が高く、大気中に9-15年も残留します。 気候変動が深刻化する中、 この広大な土…
まず環境負荷が増加している最大の問題は、家畜が食べる飼料にあります。 牛や羊などは、本来草を食べる草食動物ですが、食肉用に飼育される動物には、 早く成長させ、脂肪の乗ったおいしい肉や大量の乳を作り出すため、 トウモロコシや大豆など栄養価の高い…
甲田医師は肉食を半減する提案をされていますが、 すでにアメリカから始まった肉食を半減する運動が環境保護グループから始まっています。 たとえば焼き肉やステーキには欠かせない、牛肉ですが、牛肉を1kg食べるごとに、 車で100km走るのと同じ量の温室効果…
こうした人口爆発でやはり一番深刻なのは、食糧不足です。 特にアフリカの飢餓人口は2億3900万人と言われ、 アジアは経済成長で減少しています。 栄養失調、免疫力の低下、感染症で亡くなる5歳未満の子供たちは 毎年、５００万人で、その数は５秒に１人、１…
このような人口爆発では次のような問題が起こっています。 １・食糧不足 ２・資源不足 ３・住宅不足 ４・用水不足 ５・雇用不足 このようないくつかの不足が重なり、これを解消するための資源確保の戦争、 そして人口爆発でこれまでの農村地帯では人口を扶養…
日本はこれまで見てきましたように人口は減少していますが、 世界では人口は爆発的に急増しています。 1年に7800万人、1日に20万人、1秒に2.47人ずつ増えています。 この1年で増える7800万人という数字は、 カナダ、オーストラリア、ギリシャ、ポルトガルの4…
中国のポータブルサイトの記事は、日本にもそのまま適用できますので、さらに引用します。 ・・・中国では夫婦8組のうちの1組は不妊であり、 この比率は20年前に比べて3％高くなっている。 中国男性の精液1ccに含まれる平均精子数はわずか2000万個前後だが、…
このような農薬は人体にどのような影響をあたえるのでしょうか。 国際環境NGOの“緑色平和組（グリーンピース）”の報告書では、 「農薬有効利用率」はわずか36.6％であり、 残りの63.4％の農薬は様々な形で動植物、水、土壌、大気および 人々の健康に影響を及…
環境ホルモンはこれまで述べてきたように「人と生物の成長に異常を引き起こす元凶」です。 現在までのところ、世界で確認されている環境ホルモン（内分泌かく乱物質）は 70種類といわれています。 そのうちの6割が農薬です。環境ホルモンは、 子供の性早熟を…
「環境ホルモン」が注目されるようになったのは、 １９９６年，アメリカのシーア・コルボーン博士らの出版した 「奪われし未来（Our Stolen Future）でゴア米国副大統領が序文を記したことで マスメディアに取り上げられ，ＮＨＫの科学番組で特集が組まれ， …
これまで見てきた温暖化以外にも地球の環境問題は、 具体的には、地球上には、現在、一般的に認識されているのは下記のようなものです。 1.過剰な動物の殺傷、植物の伐採 2.有害化学物質による空気、水、土壌、その他の汚染 3.放射性物質の利用と廃棄 4.オゾ…
論文の主執筆者、ハワイ大のカミーロ・モラ（Camilo Mora）教授は 「1つ、もしくは2～3の気象災害のみに注目すると、 ほかの気象災害がもたらす影響が覆い隠され、 気候変動が人類に及ぼす影響の評価が不完全なものになってしまう恐れがある」と語る。 複数…
日本は少子化、超高齢化で日本の人口が急減していくことを書いてきましたが、 危機は日本だけではなく、世界中、人類全体に及んでいます。 どのような問題なのかをまず整理してみましょう。 １・環境破壊、特に温暖化 ２・人口の爆発的増加 ３・食糧増産の行…
「未来年表２」では、「ライフプランを描け」とありましたが、 まず、女性のみの提案は片手落ちです。 果たして客観的なライフプランを自ら描くことが可能でしょうか。 できないからこそアメリカから始まったファイナンシャル・プランナー（ＦＰ）が登場した…
こうして中小企業が衰退化していくと 地元密着の金融機関が規模縮小か撤退せざるを得なくなります。 かつては役所と地元金融機関は人気の就職先でしたが一行単独で生き残れないという 県が半数に及ぶとも言われています。 また、遺産相続のマネーは大銀行、…
高齢化社会に引き続き深刻なのが、日本の産業は中小企業の従業員の現象で、 すでに労働動力不足の廃業、倒産が相次いでいます。 産経新聞10月14日の記事にはこのような内容でした。 これは深刻な人口減少の深刻な始まりを意味します。 「深刻な人手不足を背…
日本の超高齢化社会の実態は、このブログでも何度も書いていますが、 まず １・高齢者の高齢化 ２・一人暮らしの高齢者急増 ３・女性高齢者の増加 ４・低年金、無年金の貧しい高齢者の増加 です。 中でも１と２は深刻です。私も含めてそうなのですが ６５歳…
２０１８年もあとわずかですが、今年の夏は異常な暑さで野菜は高騰しました。 毎年、いろんな理由で高騰していますが、 その背後に農家の高齢化、少子化で働き手がいなくなっているからだと 「未来年表２」では指摘しています。 私たちが住む高島市でも農地…
昨日、書きましたように １・家の中に凶器は潜む、 ２・空き家続出 とありましたが、この中で２は、 今住んでいる高島市で最も身近に体感しています。 南船木はかつて琵琶湖の水路交通で大変、栄えた町だったようですが、 鉄道、道路網で今やその面影はまっ…
日本は深刻な人口減少時代にすでに突入しており、 その深刻な事態をどのように乗り切るかですが、 まず国や自治体に依存せず、 自分自身がどのように乗り切るかのサバイバル時代の到来でもあります。 それでは日本国の人口減少問題から見ていきましょう。 最…
まず活性酸素を減らすには食べ物です。 つまり活性酸素の働きを抑えるさまざまな抗酸化成分が含まれているものです。 ・ビタミンC……イチゴ、ミカン、キュウイなどに多く含まれます ・ビタミンE……アボカド、カボチャ、ナッツ、大豆などに多く含まれます ・ミ…
「腹八分医者いらず」で、「腹六分で老いを忘れる」といわれます。 ある少食を実行しておられる大学教授が、このように語っておられます。 「私は８０歳を超えていますが、腹六分をずっと実行していますので、 極めて体調が良い」というのです。 また、アメ…
日本の医療費増大の一翼を担うのは「アルツハイマー型痴ほう症」かもしれません。 甲田光雄医師はこの原因は、宿便にあるという指摘をしておられます。 中国の「道書」に「腸の中は清くならなければならない」 また「不老不死を得たいと思ったら腸の中に滓が…
3年前の数字ですが、日本で認知症と診断された人の数は520万人。 さらに予備軍とされるのが400万人です。 つまり国民の10人に1人が認知症を患っている状況が目前に迫っている状態です。 厚生労働省の発表によれば、 2025年には65歳以上の人の3人に1人が認知…
日本は世界でも類を見ない速さで高齢化社会に突入しています。 その高齢化社会とは何かですが、一応、国際連合の定義により、 65歳以上の高齢者が総人口の14％を超えた社会を高齢社会と定めています。 現在の日本の高齢化率は27.3％で、高齢者の比重が高くな…
日本の医療費が年間４０兆円を突破したのが、２０１４年です。 特に多いのが、高齢者の医療費の急増で医療費全体３６％を占めています。 人口の高齢化に伴って高齢者の医療費が増えるのは当然という見方もありますが、 金額的にみると７５歳以上の人が１年間…
