2017年の日本の時間あたり付加価値労働生産性は47.5ドルで
OECD加盟国36ヵ国中20位という結果でした。
主要先進7ヵ国の中では、1970年以降最下位です。
また、1人あたり付加価値労働生産性は8万4027ドル、OECD加盟国36ヵ国中21位。
また、1人あたり付加価値労働生産性に関しては
2010～2017年の平均上昇率が0.6％で国際社会では、
日本の労働生産性が低いと判断されています。
今後は少子高齢化などで労働力が減少していきます。
1人あたりの労働生産性を高めていかないと、国力を維持することが難しいのです。
日本国内において労働生産性が高い業種は、
不動産業、金融・保険業、電気・ガス・水道業、情報通信業などです。
これらの業界では、生産に必要なリソースが効率よく使われていることが、
労働生産性に結びついていると考えられます。
一方で、労働生産性が低い業種は、飲食サービス業、医療・福祉業、宿泊業など、
サービスを中心とした業種です。
サービス業は人手不足傾向にあり、また在庫が持てないため、
計画的に生産性を高めることが難しい業種です。
日本の労働生産性が低い、具体的な理由や、海外との比較事例を見てみましょう。
その理由は付加価値を生み出す力が弱いこと、
一つの仕事に携わる社員数が多く、時間をかけすぎていることなどが挙げられます。
目まぐるしく変動する国際社会で労働生産性を落とさないためには、
内需拡大による消費中心経済にシフトするか、
付加価値の高い製造業にシフトすることが必要です。
しかし、政策の失敗によりバブルが崩壊した日本はどちらにもシフトできず、
国際社会での競争力を失ったと言えます。
ここまでは経済情報からですが、日本の場合、もう一つ深刻なのが、食です。
口に入れるするすべてのものは、自分自身への投資であるという概念がないことです。
加工食品、インスタント食品、砂糖たっぷりの食事、何も考えずに食べている状態では、
このため仕事のコストパォーマンスをレベルアップする力が出てきません。
食のルールが定まっていないのです。
徹底した食への投資の意識がないようでは、
ますます労働生産性は落ちていくだけです。
何がコストパォーマンスをレベルアップする食事で欠けているのか。
それはビタミン、ミネラルなのです。これらが欠けると
１・だるい
２・疲れやすい
３・手足が冷える
などの何かどこかで効率化にブレーキがかかっているのです。
企業では定期健康診断が実施されていますが、
ビタミン、ミネラルのチェックはないし、当然、食べ物のチェックもありません。
つまり食事指導、栄養指導など期健康診断で医師は聞きません。
あくまで検査数値で悪いところが見つかった時に聞かれるだけなのです。
なぜならば定期健康診断とは、病気を見つけ出すためのものであり、
病気にならないためのものではないのです。
今、病気でないならば、ビタミン、ミネラルなど食物のチェックなど一切ないのです。
厚労省が決める日本人の食事摂取基準は病気にならないための最低数値なのです。
これでは日本の労働生産性が
40年間1970年以降最下位である大きな要因になっているのではないでしょうか。