こうしてコロナワクチンの正体を書いていながら
NHKテレビを予約のためにスイッチをいれれば
ワクチン接種予防のおすすめキャンペーンでした。
このように政府はNHKをフル活用して同調圧力をかけていますので、
こうして内海医師の本を紹介したり、
他の著作でコロナワクチンの問題を提起する本を読んでいますが、
何か気の重い感がします。
子供たちはいずれも医療機関に勤務していますので、
ワクチン接種は当然というスタンスですし、
私たちの周囲もほぼそうです。
しかし、かくあればあるほど同調圧力をかけてまで
ワクチン接種をしようとするのは何故か知りたくなります。
さて、アメリカの小児科医は患者へのワクチン接種を高くすることで
HMOは年４回のボーナス支給を受けています。
・・・※HMOはアメリカの医療保険システムの1つ。アメリカ合衆国は、先進国の中で唯一国民皆保険制度を備えていない。公的な健康保険制度は2つあり、65歳以上を対象としたメディケアと低所得者を対象としたメディケイドである。これらに含まれない多数を占めるアメリカ合衆国市民は、個別の企業が福利厚生として提供する健康保険に加入することが多い。企業の提供する健康保険は3種類に分かれる。PPO、フリーフォアサービス、そして本項HMOである。HMOが最大で、次にPPOの規模が大きく、この2つで企業の健康保険の約7割をカバーする・・・
また接種が下がるとHMOの保険会社から注意を受けるのです。
またマサチューセッツ州では新型コロナワクチンを受けると
刑が減刑されるのですから、ともかく無理やりにでも接種を強行しようとしています。
しかし、ワクチンは全世界で感染症を防いできた実績があるのではないか
と思われるかもしれませんが、これは錯覚であることは明確なのです。
感染症の死亡率低下とワクチン導入とは因果関係はないのです。
感染症の死亡率低下は衛生環境の向上
（上下水道整備、冷蔵庫の普及など衛生面）であり、
また、栄養状態の改善などで免疫力が大幅にアップしたからなのです。
また、救急医療の発展もかなる貢献していますので、
ワクチンではないのです。
しかし、すべてワクチンのおかげと捏造して発表しています。
これではワクチンは売れませんので、製薬業界と医療業界は、
ワクチンは完全に防ぐことはないが、重症化を防げるというように変化しています。
今回の新型コロナの経過をみれば明らかです。
しかし、ワクチン接種と重症化の予防も実は何も関係ないのです。
2019年にニュースになったことですが、
松本協立病院ではこのようなことが起こっていたのです。
・・・今、大流行中のインフルエンザで病院の集団感染が起こった。長野県松本市の松本協立病院で1月に54人のインフルエンザの集団感染が確認され、28日に佐野達夫院長らが会見を行った。今回の感染で大多数を占めたのは、患者ではなく病院職員。患者の19人を上回る35人がインフルエンザに感染し、全員がワクチンを事前に接種していたという。長野県松本市の松本協立病院で1月に54人のインフルエンザの集団感染が確認され、28日に佐野達夫院長らが会見を行った。今回の感染で大多数を占めたのは、患者ではなく病院職員。患者の19人を上回る35人がインフルエンザに感染し、全員がワクチンを事前に接種していたという。上島邦彦副院長は「非常に予防接種の効果が乏しいのではないかと感じざるを得ない状況」とした。長野県松本市の松本協立病院で1月に54人のインフルエンザの集団感染が確認され、28日に佐野達夫院長らが会見を行った。今回の感染で大多数を占めたのは、患者ではなく病院職員。患者の19人を上回る35人がインフルエンザに感染し、全員がワクチンを事前に接種していたという。上島邦彦副院長は「非常に予防接種の効果が乏しいのではないかと感じざるを得ない状況」とした。国立感染症研究所によると、23日現在、インフルエンザの患者は約213万人で、前の週より3割以上増えている。全都道府県478地点では警報レベルに達している。・・・・
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