アメリカ合衆国やヨーロッパ諸国などでは一般化している
「ポストハーベスト」ですが、日本では、
そのポストハーベストに用いる農薬は食品添加物に該当し、
食品衛生法の規定によって、指定以外のポストハーベスト農薬を使用する食品の輸入、
使用、販売が禁止されています。
また、収穫前後にかかわらず、農薬の使用については
残留基準値が設けられているのです。
「ポストハーベスト」のストは「後」、ハーベストは「収穫」のことで、
収穫後の農薬処理をさすのが一般的です。
また、農作物に隠れて害虫が国内に入ることがないよう、
外国から輸入する農産物に薫蒸処理（消毒）が行われる、
これも含めてポストハーベストと呼ばれています。
ポストハーベスト農薬には殺虫剤、殺菌剤、防かび剤が使用されますが、
収穫後に農薬処理をするため、
収穫前の農薬処理に比べて数倍から数百倍も残留性が高いといわれます。
さらに、外国で許可されているポストハーベスト農薬の中には
発がん性の疑いのあるものが含まれているとの指摘があります。
アメリカ合衆国を始めとする、世界から輸入されている果物や穀物には、
収穫後に倉庫や輸送中にカビや腐敗を防止するため、薬剤が散布されています。
日本ではポストハーベスト農薬に類するものとして、
防カビ剤（オルトフェニルフェノール、ビフェニル、チアベンダゾール等）および
防虫剤（ピペロニルブトキシド）です。
その使用目的
１・農産物の品質の低下を避ける。
２・腐敗の無駄をなくし、安価で高品質の農産物を供給する。
３・より安全な農産物を供給する。食中毒を防止する。
この「ポストハーベスト」の問題では、
こうした薬剤は収穫後に散布されていることです。
それは貨物船の輸送中でもあり、消費者の手元に入る極めて近い段階で、
薬剤が散布されていることになります。
薬剤の中には、発癌性や催奇形性など、
人体へ影響を与える疑いのある成分も含まれており、
消費者は高濃度
（ポストハーベスト農薬の残留度は、畑で撒かれる農薬の数百倍との説もある）
の残留薬剤の付着した商品を手にしていると、消費者団体を中心に、
その危険性が指摘されています。
身近なポストハーベスト農薬が問題になっているものには、
レモン、オレンジなどの柑橘類、バナナ、ジャガイモ、穀物などが挙げられますが、
特にパンの材料である小麦は大半がアメリカ、カナダなどから輸入されています。
その実態をみれば明らかですが、小麦を収穫したら、
倉庫で、そして貨車やコンテナで、船積みする倉庫で燻蒸し、
日本の陸揚げされ、日本でも備蓄倉庫と数回のポストハーベスト洗礼です。
つまり日本人が食べる時には
すでにアメリカの２倍以上のポストハーベスト洗礼を受けています。
この有害なポストハーベストで死産、奇形児の出産も多くなっているのです。